ここが変だよ日本の教育!今すぐにでも変えていかないと教員と子どもに未来はない!

Pocket

現在の日本の教育に携わって15年になります。働いている今の感想は、「とても忙しくて無駄が多いな。」という感想です。なぜ小学校教員は、「全教科」を担当しなければならないのでしょうか。なぜ一部の子は授業に一生懸命参加せず、授業を妨害するのでしょうか。なぜ「授業」が仕事のはずの教員が、学校であったことを保護者に連絡したり、謝罪したりしなければならないのでしょうか。今回は、そんな日本の教育をアメリカの教育と比べながら考えていきたいと思います。興味のある方に呼んでいただければ幸いです。

スポンサーリンク

日本の教育とアメリカの教育を比べよう!その1 担任制

アメリカの小学校では、

小学校の教師はクラス担任として全教科を担当するのが伝統的であったが、最近ではチームティーチングも積極的に導入され、低学年でもクラス担任が2名ということもある。音楽、美術、理科、算数、あるいは体育の授業を専科教員が担当することも増えている。

「アメリカの教師」より

ここは日本の担任制と変わらないシステムになっています。しかし、アメリカでも実践されているように、だんだん「教科担任制」が進んできています。私は、日本の、しかも低学年から「教科担任制」を実施すべきだと思います。そのメリットは、

「1人で多くの授業準備をする時間を減らすことができる」

からです。たとえば理科を想像してみますと、実験の準備を1組も2組も3組もそれぞれの担任の先生がすると、授業の流れを考える時間も3人分、実験の準備にかける労力も3人分かかります。しかしこれが教科担任になれば、授業を考える時間も1人分で済みますし、予備実験も1度で済みます。一度授業の流れを考えればそれを他のクラスの授業でも使えますので授業にかける準備の時間はとても効率的です。これらの点から「教科担任制」を推奨します。これは低学年であっても同じです。どうして同じ国語や算数を行うのに、3人が同じ授業の流れを考えなくてはいけないのでしょうか。それなら、1組の先生が「国語」、2組の先生が「算数」、3組の先生が「生活」を担当すれば、授業を考える時間は一つで済みます。そうなればもっとゆとりをもって毎日の授業に臨むことができます。そのため私は、教員の負担を減らすことを考えても、小学校の全学年に「教科担任制」を取り入れることを推奨します。

 

 

日本の教育とアメリカの教育を比べよう!その2 進級

次は、「義務教育」における「進級」についてです。日本では、学力が十分にない子や授業を落ち着いて受けられない子でも必ず「進級」します。しかしアメリカでは、

アメリカの小学校では留年してしまうことがある!?

日本の義務教育にあたる小学校や中学校では、毎年1学年ずつ進級していくのが基本です。しかしアメリカでは、たとえ小学校であっても必要があればもう一度同じ学年で勉強することがあります。

小学生の留年(原級留置)があり得るのは、アメリカの義務教育が「能力に応じた学年に子どもを配置する」という考え方を重んじているためです。教師が児童の学力が次の学年に進めるレベルに達していないと判断したり、保護者が子どもの学習環境などを考えた結果、次も同じ学年で学ばせたいという意向を学校に伝えたりした場合は、留年となるケースがあります。

毎年学年が自動的に上がっていくイメージの強い日本人にとっては、ちょっとびっくりしてしまう文化かもしれません。

「小学生なのに留年することもある!? 日本とアメリカの義務教育の違いって?」より

とあります。この学力に応じて「進級」するか決めるというシステムは日本にとってとても大切な概念だと思います。現在の日本の教育の悪い部分の根本は、「必ず進級できる」という点です。これは逆を言えば、「どんなに適当に学習しても大丈夫」や、「どんなに授業を妨害しても進級できる」と同じことです。このような状況ではどうしても「学級崩壊」が起こってしまいます。適当に勉強して成績が悪ければ「留年」するとなれば適当には勉強できませんし、授業の妨害をしたら自分の成績にかえってきますから妨害もできません。これこそ「自分のために勉強する」ことにつながるのではないでしょうか。ここでも教科担任制が生きてきます。1人の担任が「留年」を決めるのは勇気がいることですが、どの先生が見ても成績が足りないということになれば、堂々と「留年」にすることもできます。この危機感を感じない限り、「学習の必然性」が生まれない訳ですから、日本の教育は今後も悪い方向へ向かっていくと考えます。

 

日本の教育とアメリカの教育を比べよう!その3 保護者対応

最後は、「保護者対応」の部分です。現在の日本の教育の最大の悪いところは、「保護者の権威が強すぎる」ということです。教師と保護者の力関係が偏りすぎたため、教員は本来の「授業」と関係ないところで大きく神経をすり減らすことになっています。アメリカでは「保護者対応」はどのように行われているのでしょうか。

 

わが家の例ですが、長女がいじめのようなものにあった際に、娘の正当性とともに担任への協力を仰いだところ、実に適切な処置を受けることができ、問題を解決することができました。
しかし、保護者の言うことが単なる文句であったり理屈に合わないものであったりすれば、学校側は応じてくれません。

日本では『モンスターペアレント』が問題になっているようですが、アメリカでは、勝手な理屈を展開したところで相手にされませんし、常識外の行動は校長や学区の委員会から厳しく指導されます。

「アメリカの小学校の教科指導」より

これは素晴らしい対応だと思います。一番大切なのは、「勝手な理屈を展開したところで相手にされませんし、常識外の行動は校長や学区の委員会から厳しく指導されます。」という部分です。この学校のトップや住んでいる地域のトップが厳しく指導できるというのが日本との大きな違いです。日本では、保護者の理不尽な言動に対して、学校のトップは一緒になって謝罪してしまいます。これでは教師と保護者の力のバランスは崩れる一方です。本当に教師側に不手際があれば対応するのは当然ですが、学校側に非がない事象まで謝罪するのはやはりおかしいことです。このような場合は、学校のトップや地域、教育委員会までが協力してその保護者に厳しく指導すべきです。アメリカの「保護者への対応」を日本でもすぐに採用してほしいものです。

 

まとめ

いかがだったでしょうか。日本の教育は今転換点にあると思います。今後何らかの対応をしていかなくては、多くの日本の教員が精神や身体に支障をきたしてしまうと思いますし、これから教員になりたいと思う人も減っていってしまうと思います。ここに書いたことが今後の教育界に生きていくことを期待します。

最後までお読みいただきありがとうございました。

スポンサーリンク
スポンサーリンク

スポンサーリンク